今回の取材の概要
江戸川区にある、地域まるごと支援拠点として活動する子ども食堂「NPO法人らいおんはーと」さんを取材しました。
365日24時間体制で、食事の提供だけでなく学習支援や職場体験、親子の生活相談まで包括的にサポートしています。
環境系の学生団体として、地域コミュニティにおける「食の循環」や「持続可能な支援の形」を学ぶため取材をしました。
行く前に思っていたことと、 実際に見て「想像と違ったこと」
「放課後に子どもたちが集まって、ボランティアが作ったご飯を食べる場所」という、限定的な交流の場だと思っていました。しかし実際は、単なる「食堂」の枠を大きく超えた「生活の拠点」でした。ITスキル（ExcelやCanva）を学ぶ職場体験があったり、スマホ依存対策として「スマホを置いて会話を楽しむ」ルールがあったりと、子どもの将来まで見据えた教育の場としての側面が非常に強かったです。
現場の様子
現場は、生活感や雰囲気で暖かく包み込むような空気感に満ちていました。 調理の音や子どもたちの笑い声が絶えず、スタッフの方は一人ひとりの表情をよく見ていて、少し元気がない子がいたらすぐに気づいて声をかけていました。 また、入り口には寄付された食材や品物が並び、誰でも大人も利用できる「開かれた雰囲気」がありましたが、同時に「登録制」にすることで家庭の課題を丁寧にヒアリングし、深い信頼関係を築こうとするプロフェッショナルな段取りの良さも感じました。
どうやって回っていたかの仕組みについて
企業から提供される「賞味期限間近の食材」や「規格外の野菜」を活用することで、コストを抑えながらフードロス削減にも貢献しています。こうした取り組みは、提供側にとっても廃棄コストの削減になるため、無理なく続けられる持続可能性を持っていると感じました。 資金面では、ただ寄付を待つだけでなく、企業にとっての「広告」や「社会貢献のPR」として価値を提供し、お互いにメリットのある関係（自走できる状態）を目指しているのが印象的でした。
現場で気づいたこと
暖房を控えめにするなどの徹底した節電や、フードバンク食材の積極的な活用です。 それは単なる節約ではなく、「一円でも多くの子どもたちの活動資金に回したい」という細かな気配りの現れだったからです。 「環境にいいこと」が、結果として「子どもたちの笑顔を守ること」に直結しているという、非常に具体的で切実なエコの形があることを知りました。
学生として感じた違和感・疑問
書くこと「子ども食堂＝貧困」というイメージが先行しているせいで、本当に必要な人が「周りの目が気になって行けない」という壁がまだあるのではないかと感じました。
また、これほどまでに地域に必要とされ、重い責任（食べさせる責任）を背負って活動している拠点が、移転や資金繰りなどの不安定な状況に置かれ続けているのはなぜだろう、という「社会の支え方の不均衡」に対する疑問が残りました。
若者としての提案
見えてきた課題として、運営スタッフが24時間対応や職場体験の準備に追われ、学習支援やIT教育にまで手が回りにくい瞬間があることです。 大学生が「学習ボランティア」や「ITサポーター」として定期的に入る仕組みを強めることができると思いました。なぜなら、 世代の近い学生がCanvaやExcelを教えることで、子どもたちは将来のロールモデルを描きやすくなり、運営側も専門的なプログラムを安定して提供できるようになるからです。
今日の体験を、誰に伝えたいか
特に、企業の方々や同世代の学生に伝えたいです。 ここは単なる支援の現場ではなく、地域のレジリエンス（回復力）を高める心臓部です。企業にとっては「一方的な寄付」ではなく「共生するプログラム」を作るパートナーとして。学生にとっては「社会のリアルを知り、自分のスキルを役立てる場所」として、もっと関わりが増えてほしいと思いました。
結び
取材の最後に聞いた、「ゴールは、子ども食堂を無くすこと」という言葉が胸に響きました。困っている子を助けるだけでなく、その子が将来誰かを助けられる人になれるよう、自己肯定感を育む。そんな人の成長の循環こそが、私が大学で学んでいるサステナビリティの、一つの理想の形だと思いました。
サステナブルー運営より
サステナブルーのあおやんです。
最後まで読んでくださってありがとうございます。
今回はサステナブルー開始時からの念願だった学生さんとのコラボ記事になります。
記事を書いてくださったのは千葉商科大学 学生環境団体 SONEの大木亜沙美さん、伊藤礼菜さんです。
ご参加いただきありがとうございます。
いつもとは違う、若者の新しい視点が入りました。
今後も未来を担う若者たちの思考の一助となる企画を増やしていきたいと考えています。
注：今回の記事作成にあたりサステナブルーから学習支援を行っています。
サステナブルーでは、こうした活動を記事や動画のほか、SNSやNFTでも発信をしています。
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